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[JYJ、再び幕を上げて(43)]企画会社 'パッケージ' 団体のJYJ遮断3種セット


[JYJ、再び幕を上げて(43)] 企画会社 'パッケージ' 団体のJYJ遮断3種セット



これまで見てみたように、JYJ は国内外で相変わらず恐るべき人気と影響力を持っているにも関わらず、放送活動に大きな困難を経験しているのが実情だ。それだけではなく裁判所でJYJ の芸能活動を保障しなさいという判決を二度も下したにも "どうしたことか" 彼らの姿にテレビで会うのは容易ではない。

JYJ が放送、特に芸能局が演出する番組に出演していない背景には、前所属会社SMエンターテイメントの "外圧" が原因であるとか、巨大芸能事務所の下手に転落した放送権力の "自ら下手(したで)に出る" という様々な分析と視覚が存在するが、まだ具体的に明らかになった実体はない。

しかし、JYJ が本格的な活動を始めた頃から、彼らをしつこく苦しめた勢力達がいる。まさに韓国大衆文化芸術産業総連合会(以下文産連)と韓国芸能製作者協会(以下芸製協)などの団体だ。ここにSM、YG エンターテイメント、JYP エンターテイメントなどそうそうたる芸能企画社が共同設立したKMPホールディングスまで加勢してJYJ の音源流通を妨害した疑いが提起された。すべてが企画会社の "影響力" が作用するしかない構造を持つ "パッケージ"団体という共通点がある。

これらはJYJが、羽根を伸ばしたその瞬間から放送局に公文書を送るなど露骨に明らかにそして公式的に圧力を行使して、JYJの正常的な芸能活動に "タックル" をかけた。


<ソンス> OST 流通妨害に "芸能界のスーパー甲" KMP ホールディングスが介入したのか


SM と事業的利害関係にあるこれらの団体が裁判所から認められたJYJの "妨害のない自由な芸能活動" の権利を侵害しているという情況が具体的に捕捉され始めたのは昨年9 月だった。

パク·ユチョンが主演を引き受けたドラマ<成均館スキャンダル> の製作会社レモンレインは "特定業者の不公正行為で東方神起三人のメンバー(当時はJYJ結成前だった)が参加したドラマOST音源流通が正常に行われていない " と、公取委に申告する方針を明らかにした。

キム·ジェジュン、パク·ユチョン、キム·ジュンスが参加した<成均館スキャンダル> のOST挿入曲 'チャジャッタ(見つけた)' が 'メロン'、'エムネット'、'ドシラク'、'サイワールド" など国内主要音源サイトでサービスされていないのだ。当時<成均館スキャンダル> より遅く放送を開始した競争ドラマのOST は、すでに市場で活発に流通していた。

製作社関係者はマスコミとのインタビューで、"音源流通のために、複数の業者に連絡したが、通常の作業が行われていない。" と説明しながら、"国内業者の中で適当な流通者を見つけることができず、外資系レコード会社と接触中" と明らかにした。

このニュースを報道した<マネートゥデー> は "東方神起3 人、MP3、どうして聴けないのでしょう?(9月13日付)" というタイトルの記事で、業界関係者とのインタビューを通じて<成均館スキャンダル〉OST が流通難航した背景にSM が国内主要芸能企画社と共同で設立したKMP ホールディングスの介入の可能性を提示した。

業界のある関係者は当時、 "KMP ホールディングスは、各音楽サイトに連絡を取って東方神起の三人のメンバーが参加した音源を流通するなと言って、みんなサービスできずにいると聞いている。" と証言し、 "この過程で、該当の音源を流通した場合KMPホールディングス所属歌手たちの他の音源を与えないという趣旨の発言もあった。" と暴露した。

また、他の業界関係者も "ドラマ放映前には成均館スキャンダルOST流通に積極的に関心を見せた企業が多かったが、不利益を受けるという憂慮が大きくなって相次いで流通を諦めたと聞いている。" と言って、これらの疑惑を裏付けた。

製作後一ヶ月近く流通が遅れた<成均館スキャンダル> の音源は、最終的にレモンレインが公開的に公正取引委員会に申告する意思を明らかにした後で、外資系であるワーナーミュージックコリアを通じて流通することができた。

KMP ホールディングスは、SM、JYP、YG など7 つ芸能企画社が昨年共同設立した音源流通会社だ。音楽市場の主導権がアルバム市場から音源市場に移り企画会社の分け前が減ると、これに反発して企画会社の "利益を守る" ために、独自で設立したことと知られている。主な大型企画会社が結合しただけに近来の芸能界で最も強大な影響力を行使する代表的な集団として挙げられる。

週刊誌<時事イン> が去る2月、エンターテインメント業界の熾烈かつ複雑な政治的構図を分析した "甘い芸能人後の殺伐な裏側政治" というタイトルの記事で、ある古株演芸部記者は、KMP ホールディングスについて "政界にたとえると、ハンナラ党の親異系に分類することができるほどの芸能界の "スーパー甲"" と比喩して "地上波放送会社たちも徹底的にこの主流クラブの機嫌を伺う" と話した。

当時この記事を作成したゴジェヨル記者はこれを置いて、 " 例えばJYJが東方神起から離脱した後もトップの人気を享受して莫大なアルバム販売実績を上げたのに、地上波放送局の音楽番組に全く出演していないのも、こうした理由から" と解釈した。



文産連の露骨で執拗なJYJ "足首掴み"

このことがあって1カ月が過ぎた後、今度は文産連が出てJYJの活動に障壁を落とす。文産連は 韓国芸能製作者協会, 韓国ドラマ製作者協会、映画人会, 韓国芸能マネジメント協会など 8個の芸能産業事業者が 2008年 3月 26日結成した団体で、翌年文化観光部から社団法人許可を受けた.

文産連は10月12日付で、地上波放送3社をはじめとする各放送局とレコード会社、音源流通社などに "JYJの放送交渉および出演などの自制要請" というタイトルの文書を送って波紋を起こした

このニュースは、SMエンターテイメントが裁判所にJYJのアルバム販売禁止仮処分申請を提起したという報道と一緒に伝えられて論難を拡散させた。さらに、この日はJYJが初のワールドワイドアルバム〈ザビギニング> のショーケースで本格的な活動の出発を知らせた翌日なのでファンたちをより一層怒らせた。

文産連は "芸能界の秩序維持" という名目で、該当社に公文書を送り、JYJの活動規制を要請した。文産連が特定の芸能人に対して "放送出演自粛要請" をしたのはその時が初めてだった文産連の主張は SMのそれと一脈相通じた。JYJがSMとの専属契約効力停止仮処分訴訟で勝訴したが、まだ 契約の解除が完了したものではなく、現在の状況でシージェスエンターテイメントと専属契約を結んだのは不当だという主張だった。

しかし、このような行為はSMが所属している芸製協が傘下団体として参加している文産連の特性上、"本案訴訟の判決が出るまでJYJの独自の芸能活動を妨害してはならない" という、裁判所の判決に真っ向から反するものであった。また、自分たちが芸能企画会社の利益だけを代弁して、個々の芸能人の権利については認めないことを証明するものでもあった。

論議が大きくなると、シン·ヒョンテク会長が慌てて出て "公文書ではない" と言い逃れしたが、結局正式様式を備えた公文書であると明らかになって恥をさらした。
[JYJ、再び幕を上げて ] 25 回参照-

文産連は問題となった公文書で "(JYJの放送出演などは)韓流と韓流に起因する韓国の文化産業と国家イメージに水を差す行為" と" 大衆文化と韓流は退化の道を歩むことになるだろう" と主張した。

しかし、これをあざ笑うかのようにそれから四ヶ月後、JYJ海外ファンたちは "韓流の国際消費者はJYJのための揺るぎない支持をもう一度示し、彼らの国である大韓民国の裁判所が彼らに享受して当然の正義を探してくれることを懇願する。そうでなければ、韓国は自国の文化商品を永遠に人権侵害の汚名で損傷させる危険性を甘受しなければならない" と警告し、むしろ文産連をはじめとする韓国芸能界を打ちのめした。

JYJ 海外ファンたちは先立って2月28日にはソウル中央地方法院と公正取引委員会にJYJの放送活動権利保障と人権保護を求める嘆願書を提出した。彼女たちはJYJを巡って起こる一連の現象について "韓流の消費者として私たちは、JYJの法的権利と人権が、SMとの共謀者たちによって侵害されていることに失望しており、それによって韓国への理解と韓国の文化商品について否定的な認識を持つようになった。" と語った。

このような姿は、国際社会の韓流消費者に韓国芸能産業と放送の構造の後進性と閉鎖性をそのまま露出したもので面目なかった。よっぽどでなければ、海外のファンたちが出て来て "大韓民国が国内法に対する露骨な無視に措置を取らなければならない" と不条理な韓国芸能産業の実態を告発するか。これは結局、韓流退化を前に出してJYJの活動を阻んだ人々が、かえって韓流に泥を塗っていることを示す証拠だった。

文産連のJYJ放送活動妨害はこれだけではなかった。昨年KBS演技大賞招待歌手としてJYJが交渉されると、彼らの出演を防ぐために高位関係者が直接KBSドラマ局を訪問、JYJ の出演保留を要請するなど、執拗な姿を見せたりした。

当時のプログラムはドラマ局所管なので、これらの手が及ぶのには限界があったが、文産連圧力行使はまだJYJの韓国活動に障害物として作用して、放送界で影響力を発揮している。

文産連公文書がまるで "悪霊" のようにJYJの出演を防ぐ強力な根拠に実行されているのだ。

去る2 月、ソウル中央地裁がSMエンターテイメントがJYJを相手に申し立てた仮処分に対する異議申請および専属契約効力停止仮処分申請を棄却した頃、ある市民団体の関係者は記者とのインタビューで、"裁判所の決定が明確に出てきた以上、これまで自分たちが立てた論理が薄弱であるということぐらいは文産連もよく知っている" としながら "今は感情的な反応よりも真正性を持って、現在の不合理な芸能界構造を変えようという視点を持つべき時" と指摘した。

一方、国内のファンたちが主軸になった "SM 不公正契約に反対する人々" は、昨年10月に公正取引委員会に"(一部)公共芸能産業の既得権者たちが不公正取引を行っており、このため、消費者の利益が侵害されており、早急に措置してほしい" という内容を盛り込んだ "文産連の不当な共同行為の届出書" を提出して、現在調査が進行中だ。

"SM 不公​​正契約に反対する人々" は、申告書で、 "SM と文産連は"JYJ"のアルバムと芸能活動についてメンバーと大衆文化産業業界の主要企業に『JYJ の放送交渉および出演などの自制要請』 公文書を発送することで、 " 独占規制及び公正取引に関する法律" 第19 条(不当な共同行為の禁止)の1 項 "事業者は、契約ㆍ 協定ㆍ 決議その他いかなる方法でも、他の事業者と共同で不当に競争を制限する次の各号のいずれかに該当する行為をすることを合意(以下" 不当な共同行為" という。)するとか、他の事業者によってこれを行うようにしてはならない。 " に違反した不公正な取引を行なっている" と主張した。

彼らは "SMと文産連が営む事業の消費者として文産連会員企業や業界関連企業に一括して発送した公文書の内容についての記事に触れて記事の内容について疑問を持って本事件と文産連の過去の行跡を調査した結果、公文書発送の行為と内容が不当さと類似の事例が繰り返されてきたことを確認することができた" とし、申告事由を明らかにした。

このように不合理で不条理な構造に抵抗して茨の道をかきわけて行くJYJの足を引っ張る団体はまだあった。まさに芸製協だった。(続き)

記事出処:エンターポストhttp://www.enterpost.net/E_EnterPoster Viewer

訳:Japan Fan Cafe JYJ Their Rooms Staff *U



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